健康宣言
キョーリン製薬グループは、企業理念「キョーリンは生命を慈しむ心を貫き、人々の健康に貢献する社会的使命を遂行します。」の具現及び長期ビジョンの実現のためには、その根幹である社員一人ひとりの“こころ”と“からだ”の両面において健康であることが不可欠であると考え、「健康経営®」※を推進すべく、2020年6月16日「キョーリン製薬グループ健康宣言」を制定しました。社員一人ひとりが自分自身の健康増進に意欲的に取り組み、いきいきと仕事に打ち込める職場環境づくりを目指します。
キョーリン製薬グループ健康宣言～健康はキョーリンの願いです～
キョーリン製薬グループは、まずは社員の「健康」が重要な経営課題と捉え、社員一人ひとりの健康を組織で支える健康経営を推進することを宣言します。
- 社員とその家族がいきいきと過ごせるよう、会社・健康保険組合が一体となって、心身の健康づくりを推進します。
- 社員自らが健康の保持・増進及び健康意識の向上に取り組むことを積極的に支援します。
- 社員の心身の健康の保持・増進への取り組みと安全で働きやすい労働環境の整備をする事により、真に人々の健康に貢献する社会的使命を遂行できる企業経営を目指します。
当社グループでは、社員およびその家族の健康保持・増進に努めるとともに、その能力を十分に発揮できる、健康的で活力のある職場風土をつくり、さらなる「働きがい」の向上を目指していきます。
杏林製薬株式会社
代表取締役社長 CEO 荻原 豊
※「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
健康経営推進体制
杏林製薬社長を最高責任者、CHROを推進責任者とし、グループ各社と情報共有した上で、産業医・保健師、杏林健康保険組合、事務局が一体となって健康増進施策を立案し、グループ各社にて衛生委員会と連携して施策を実施する体制を整えています。
経営課題の解決に繋がる健康課題から、期待する効果、健康保持増進に関する具体的な取り組みの繋がりを把握し、健康経営戦略マップに基づいて健康経営を推進しています。
健康経営戦略マップ
主な取り組み
1. 会社と健保組合が連携し、さらなる健康増進施策を展開していきます。
2. 健康診断100％受診を徹底し、社員の健康保持・増進に役立てます。
定期健康診断 受診率
| 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 定期健康診断 | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% |
3. 生活習慣（喫煙、飲酒、運動習慣、睡眠、食生活）の改善を促す施策を実施します
2019年を基準年とし、2025年に向けた数値目標を掲げ、生活習慣の改善に取り組んでいます。
| 2019年 実績（基準年） |
2020年 実績 |
2021年 実績 |
2022年 実績 |
2025年 目標値 |
|
|---|---|---|---|---|---|
| タバコを吸わない社員 | 80.6% | 81.3% | 82.3% | 82.5% | 85% |
| 飲酒量が適量までの社員※ | 73.4% | 74.6% | 73.6% | 70.1% | 80% |
| 1日1時間の歩行または同等の身体活動を実施する社員 | 45.0% | 44.8% | 44.0% | 44.8% | 55% |
| 睡眠で十分な休息がとれている社員 | 64.8% | 72.8% | 69.1% | 67.2% | 75% |
※アルコール摂取量「男性40g/日未満、女性20g/日未満」の社員の割合
4. メンタル不調の未然防止、早期発見・早期対応から復職支援および再発防止までの対策を推進します。
管理職及び社員に対するメンタルヘルス教育を実施しています。管理職研修では、部下に対する配慮やメンタル疾患の具体的な症状についての理解促進を図り、予防・早期発見に努めています。またイントラネット等によって心の健康維持のための知識習得等を進めるとともに、社員や家族が気軽に相談できる体制を整えています。疾患が発生した場合は所属部署・精神科産業医・保健師・人事部等が連携をとり、健康の回復、職場復帰、再発防止に努めています。
また全社員を対象に毎年ストレスチェックを実施し、社員自身の健康管理に役立てています。
ストレスチェック受検率
| 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 受検率 | 98.0% | 97.6% | 97.0% | 97.8% | 97.5% |
| 高ストレス者率 | 12.2% | 10.6% | 9.8% | 10.3% | 10.5% |
5. プレゼンティーイズム※調査を行い、健康増進施策の効果検証を図っていきます。
※疾病就業のこと。出社していても、何らかの不調のせいで頭や体が思うように働かず、本来発揮されるべきパフォーマンスが低下している状態
安全で働きやすい労働環境の実現
労働安全衛生
当社グループは、社員の「安全」と「健康」の確保を最優先し、労働安全衛生活動を積極的に推進しています。EHS活動の一環として策定した労働安全衛生システムのもと、労働災害ゼロを目標に掲げ、各事業所にてその取り組みを推進しています。
度数率
度数率：100万延実労働時間当たりの労働災害による死傷者数（災害発生の頻度を示す）
算出方法 = 労働災害による死傷者数÷延実労働時間数×1,000,000
強度率
強度率：1,000延実労働時間当たりの労働損失日数（災害の重さの程度を示す）
算出方法 = 延実労働損失日数÷延実労働時間数×1,000
0.0001 以下の数値は 0 と表示しています
メンタルヘルス
当社グループは、管理職及び社員に対するメンタルヘルス教育を実施しています。管理職研修では、部下に対する配慮やメンタル疾患の具体的な症状についての理解促進を図り、予防・早期発見に努めています。またイントラネット等によって心の健康維持のための知識習得等を進めるとともに、社員や家族が気軽に相談できる体制を整えています。
疾患が発生した場合は所属部署・精神科産業医・保健師・人事部等が連携をとり、健康の回復、職場復帰、再発防止に努めています。
「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」に認定
当社は、経済産業省と日本健康会議が主催する｢健康経営優良法人2023（大規模法人部門）｣に認定されました。
